当院の研修の特色
当院は、ほぼ全科を網羅する総合病院であり、二次救急にも指定されており、埼玉県西部地域で中核病院の役割を果たしている。総ベッド数340床で、常時入院患者の半数は内科患者が占めている。当院を中心として地域連携のネットワークが構築されており、興味深い疾患の紹介が多数あり、質の高い研修が可能である。
内分泌代謝内科で扱う疾患は、糖尿病を別にすると、甲状腺、副甲状腺、間脳下垂体、副腎の疾患、骨粗鬆症、各種電解質異常等多岐に及ぶが、中でも圧倒的に多いのは甲状腺疾患である。当院は、埼玉県下で日本内分泌学会の認定教育施設と日本甲状腺学会の認定専門医施設の両者に指定されている、6施設の中の1つであり、当院での3年間の後期研修を行うことにより、専門医認定の申請を行うことができる。
当院は乳腺内分泌外科も併設されており、甲状腺、副甲状腺疾患の外科手術症例を担当し研修することができる。さらに、当院は頸部超音波検査に力をいれており、甲状腺穿刺吸引細胞診、甲状腺、副甲状腺PEITをはじめとする、最新の治療法について、実践的に学ぶことができる。

1. 研修の到達目標

1. 1）一般目標
   地域医療の中核病院として遭遇する各種の内分泌代謝疾患を、地域医療との連携を図りつつ、チーム医療を重視した診療を行うことにより、疾患を深く洞察し診断してゆく臨床能力を身につける。
2. 2）行動目標
   
3. 1. 常に最先端の治療に精通し、症例ごとに最適な治療方針を組み立てる。
      
   2. 内分泌救急疾患に対応できる能力を身につける。
      
   3. 地域連携医療、チーム医療を遂行する能力を身につける。
      
   4. 対外的な症例報告、学会発表を積極的に行ってゆく。
      
   5. 内分泌代謝科専門医取得を目指す能力を習得する。
4. 3）経験目標
   検査法
   1. 内分泌負荷試験
      
   2. 甲状腺、副甲状腺超音波検査
      
   3. 甲状腺吸引細胞診、生検
      
   4. 甲状腺、副甲状腺PEIT（エタノール注入療法）　
5. 経験すべき疾患
   内分泌代謝科専門医取得のために、最低限下記疾患と各々の症例数以上のサマリーが必要になる。
   間脳下垂体疾患4例
   甲状腺疾患7例
   副甲状腺疾患及びカルシウム代謝異常3例
   副腎疾患4例
   性腺疾患1例、
   糖尿病（膵関連疾患を含む）5例
   脂質異常症3例
   肥満症3例

2．方略

1. 1）On the job training
   1. 指導医、上級医の指導・監督のもと、内科医として必要な基本姿勢・態度を学び、内分泌代謝内科領域の基本的知識、検査、治療を習得する。
      
   2. 5－10人の入院患者を担当し、指導医の指導のもとに身体診察を行い、診断、治療に必要な臨床検査の適応を判断し、実施する。
      
   3. 甲状腺エコーの基本をマスターする。
      
   4. 各種内分泌負荷試験を上級医とともに実施、評価できる。
      
   5. 毎日の病棟回診を上級医とともにおこない、診療計画を協議し、カルテに遅滞なく記載する。
      
   6. 上級医とともに必要に応じ救急患者の診療にあたり、診断・治療法を研修する。
2. 2）教育セミナー、カンファレンス
   
   1. 内科症例検討会：内科全体の症例検討会が、毎週月曜日、18：30～より開催される。初期研修医、後期内科研修医は出席を必修とする。
      
   2. 研修医教育回診：研修医の担当患者1～2名について、部長、研修医にて教育回診を行う。
   3) 関連医療機関への派遣
   内分泌疾患についてより幅広い経験を得るために、関連の医療機関への短期派遣研修を積極的に行う。
3. 4）研究会・学会への参加
   1. 内分泌代謝領域の研究会・学会に積極的に参加する。
      
   2. 学会発表：経験症例に対して発表の意義があると判断された場合、指導医・上級医の指導のもとの学会発表を行う機会が与えられる。
4. 5）自己学習
   
   1. 内分泌代謝疾患の診察、検査、診断に関して、理解を深める。

3．週間スケジュール

曜日	月	火	水	木	金	土	日
午前	病棟	外来見学	病棟、内分泌抄読会	病棟	病棟	病棟
午後	病棟、内科症例検討会	病棟	超音波研修	病棟	外来見学

4. 評価
病院全体の評価方法に従う。

5. 研修期間および研修修了後の進路
後期研修期間は基本3年間とする。進路としては、1）当院スタッフとして内分泌内科専門として従事する、2）当院内科スタッフとして内分泌の素養を生かした診療を行う、3）さらに専門性の高い研究、医療施設への配属、等が考えられるが、希望により適宜相談に応じる体制を敷いている。